サイバー犯罪の増加

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サイバー犯罪の増加
　インターネット経由で個人のパソコンに入り、個人情報を盗むサイバー犯罪が増加している。パソコンだけではなく汎用の基本ソフトを使った携帯電話にも入りサイバー込むケースも出てきている。２００６年、日本で摘発されたこの犯罪は前年比４０％増の４５００件で過去最高となっている。
サイバー犯罪
　主な手口は、フィッシングとスパイウエアで、前者のものはクレジット会社を装い、ニセサイトのアドレスを記載した電子メールを送りつけて、登録内容の再入力をさせるものである。後者はパソコン内の情報を勝手に集めて、外部へ送信するプログラムで、個人のＩＤやパスワードを盗む出すものである。

　個人のパソコンには対策ソフトを組み込むことが必須なっている。国内大手のトレンドマイクロ、米大手のシマンテックおよびマカフィーなどの製品はパソコンを購入すると既に導入されている場合もある。

　巧妙化するインターネット犯罪に対し、ネットバンキングを展開する大手銀行が、使い捨てパスワードや特定の条件下では本人の追加認証を求めるなど対策強化に乗り出した。三菱東京ＵＦＪ銀行は昨年から、ネットバンキングの顧客を対象に使い捨てパスワードの利用を始めたほか、みずほ銀行も導入する予定である。

　パスワード生成器を顧客に配布し、そこに表示された数字を入力しなければアクセスできない。仮に入力した番号を盗まれても、毎回違うパスワードのため被害を防げる。使い捨てパスワードで先行したのは三井住友銀行である。生成器が１分ごとに表示する６けたの暗証番号を取引時に入力する。被害防止に効果を発揮しているという。

　パソコン上に広告を表示させるソフトにアドウエアがあり、ニセのメッセージを表示して架空請求詐欺をするケース、他人のパソコンを外部から操作するプログラムもあり、ニセのメールや大量の迷惑メールを発信したりして機能を破壊するものもある。いくら注意しても注意しすぎることはないと思う。