テニスの聖地

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テニスの聖地と日本経済
　ウインブルドンはロンドン市の南西部に位置しているテニスの聖地である。今年も６月中旬過ぎになると、テニスのグランドスラム4大会の一つである全英ローンテニス選手権大会が開催される。130年の伝統と格式を持つ最も古い歴史を持ち、すべて芝生のコートで行われる。この大会では白いウェアが義務づけられている。練習でも白を基調としたウェアとシューズを義務づけている。正式名は「The Championships」で、テニスという名もつかない単に選手権である。開催国である英国からの優勝者は男子では７０年前、女子では３０年前を最後に出ていない。

Wimbledon
英国は場所だけ提供はしているが、参加者の大部分が世界の各地からきて、優勝者は他国から出ている。主として経済の部門で使われているが、このような現象のことをウインブルドン化と称している。三角合併が解禁されて、日本の企業も買収の危機にさらされてきている。それぞれの企業で株式の持ち合い、小規模株主対策など様々な買収防衛策を導入し始めている。農耕民族が営々として育ててきて作物を、騎馬民族が来襲して、いいところだけを攫われてしまうような感じの人も多いと思う。

　しかしながら、ウインブルドン化は地球規模で起きていることなので、そろそろ頭を切り替えて行かなければならない。資本がどこの国籍かということは重要ではなくて、日本の経済や国民にとって大切なことは正常な経済活動が継続して生活が成立することである。経団連会長の所属する企業でも株主の過半数が外資である。

企業で働く人たちの地位が保持されるのであれば、外資の経営もよしとしなければならない。１９８６年に金融を自由化した英国経済は、それまでの停滞を打ち破って活況を取り戻した。霞ヶ関の人々、政治家、企業経営者ともども日本のことばかりを頭においていたのでは、日本は２１世紀の孤児となってしまうのではないかと恐れる。