大学の先生になるには

教授資格
   日本ではいったんその大学の教員に就職すると、よほどの不祥事がない限り、大学のよって定められた年齢まで、その地位は保障されている。また教授資格も、その大学の教授会で認定されると博士号などのあるなしに拘わらず文科省で認定される。大学院のある大学では、論文審査のできる教授はマルMとかマルDと別に認定される。


   米国の大学の教員は「論文を書かなければ消え去るのみ*」と言われているように、先生には教育職よりも研究職の方が重視されてきている。そして日本のように終身在職権を持つ教授は全米で約60万人いる先生のうち40%と言う。この地位はテニュアTenureといわれていて、大学で教職につく研究者の目標とするところである。日本のように年功序列ではなく、若くして優れた研究をするとその教授会の審査を経てテニュアが認定される。

   米南部アラバマ州アラバマ大学で起きた女性科学者による発砲事件をきっかけに、米国で研究者の負担となるこの制度が問題となっている。事件を起こした教授は昨年からテニュアの審査を受けており、事件の直前に却下が決まったという。日本のように、チャンスさえあれば誰でも大学の先生になれるのも問題であるが、米国のように厳しすぎるのも考えものである。また、日本では夏休みなどでも月給が支給されるが、米国では授業のない時には支給されない。これも厳しい制度である。
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