問われる率直な対応

トヨタの与えた不信
　　　昨年5月6日に「社長の道楽」とうタイトルで記事を書いた。その記事を読み返して見ると、改めて今回の一連のリコール騒動が起きたのも当然かなとの思いになる。昨年からの一連の品質問題で、2月5日になって初めて社長が記者会見を開いた。この時、管理人は海外に出ていたが、地元のテレビにもニュースとして伝えられたから、おそらく全世界に社長の顔が流されたと思う。

　　　「一番詳しい人が説明してきた」と言って、社長以外でも説明責任を果たせるとの見解であったが、その目は何かに挑んでいるような感じで、決して謝罪している目には見えなかった。現在、全米で20万人もの雇用を生み出している企業であるから、日本の企業と言うよりも、欧州ではEUの企業、米国ではアメリカの企業であるはずだ。安全性の責任だけではなく、それらの社員に不安を与えた責任も、社長として回避することはできない。

　　米国議会の公聴会に乗り込んで積極的に説明するのかと思っていたら、これも当初は回避する姿勢だった。これに対して下院から招集がかかって、はじめて重い腰を上げる鈍感さは見ていてハラハラするだけだ。議会では日本の企業と言う立場ではなく、堂々と米国の企業と言う姿勢で臨むべきである。率直さと明白さこそ、米国で新たな道を切り開く近道である事は当然である。

　　　　先にウッズ、トヨタ、オザワという三題話を書いた。ウッズは記者会見を開いたが、この率直さと明白さを欠いたために、信頼回復の道を自ら閉ざしてしまった。トヨタはウッズの二の舞を演じてはならない。
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