国別メダル争い

メダル獲得論争
　　冬季五輪も終焉を迎えた。関係者はバンクーバーではメダル15個などと叫んでいた。このブログでは数個と予想したが、どうやら的中したようだ。日本選手団205人のうち、選手は半数以下の94名である。確かにコーチ、医師、役員などは必要かもしれないが、各競技団体の縄張り争いで決まって来るようだ。だから競技団体のトップに、これまでは自民党の国会議員が収まり政治力を発揮する。これでは選手強化がうまく機能するわけがない。

　　　国別のメダル獲得表を見て、韓国の躍進とロシアの凋落が目につく。冬季五輪と言えば、ソ連時代にはいつもトップであったが、これは国家がそれだけ資金を投入していたからだ。この論から言うと、韓国の頑張りは選手強化費として日本の5倍も投じているのだから、当然ということになる。さらに、金メダルでも取れば、終身で年間100万円もつくし、男は兵役も免除される。さすがにプーチン首相が怒っているから、次回の2014年に開催されるソチ五輪では、ロシアが復活することは容易に想像できることだ。

　　　五輪での国威高揚は発展途上国や共産国家がするべきで、先進国では別の観点から選手を育てるべきであろう。スポーツ振興は国民の福祉向上や経済発展にも貢献するから、国として重要な政策であることには変わりはない。問題は、スポーツを自己の保身としか考えない政治家や知事がいること、イベントのたびにお祭り騒ぎを演じて視聴率や売上向上に努めるテレビやマスコミの存在、選手をだしにして自分たちのことしか考えない各団体の役員の存在である。

　　　選手強化費として使われる国費も、天下り団体へ使われるものと同じように、肝心の選手に届くころには10分の1ぐらいに減ってしまう。だからマイナーな種目では、ほとんどの選手がアルバイトでカネを稼がなければ練習もできない。スポーツ行政は文化水準を表すものだから、これを国土に染み込ませる土壌を作ることで先進国型に変えて行くことを目指すべきである。
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